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1.はじめに
自社のWebサイト、ECサイトを持っている経営者・代表者の皆さまにおたずねします。
そのサイト、いつまでも古いデザインのまま運用していませんか?
Webサイト・ECサイトは、時代とともに魅力的なデザイン・構成が変化していきます。 インターネット黎明期はテキストが中心だったWebサイトも、今やJavaScriptを活用した「動きのある」Webサイトが一般的になってきています。
つまり、Webサイトは一度制作したらずっと同じデザインで運用するのではなく、時代や企業の変化に沿ったリニューアルを行っていく必要があるのです。 見た目や使い勝手に配慮したWebサイトは、ユーザーのサイト内での閲覧・行動を促し、購買意欲の刺激にもつながります。
本コラムでは、Webサイトを制作することによるメリットについて解説しつつ、現代風ホームページの基本的な特徴をご紹介します。
2.Webサイト、ECサイトの運用によって得られるメリット
これまでWebサイトやECサイトの制作・リニューアルを検討していたものの、なかなか最初の一歩が踏み出せなかったという方は、まず「Webサイト・ECサイトの利点」について理解を深めることが大切です。
会社情報をまとめたコーポレートサイトなどのWebサイトや、自社商品の通販等に利用できるECサイトは、適切に運用することで様々なメリットが見込めます。
以下、Webサイト・ECサイトそれぞれの運用メリットについて解説します。
・企業の信頼度が向上する
自社のコーポレートサイトを用意すると、自社に関する情報を、自社で公開したい範囲で記載することができます。
自社で保有している各種認証などをアピールすることで、取引先を探している企業との関係構築を促進するなど、新たなビジネスチャンスをつかむのにも役立ちます。
特にコーポレートサイトの場合、会社概要から事業内容といった情報を詳細に記載することで、サイト訪問者へ安心感を与えられます。
企業情報のほか、自社製品や自社サービスについても詳細に説明を記載することで、例えばECサイトに移動して商品を見てみようと考える人が増えるかもしれません。
コーポレートサイトを作り込むだけで、企業の信頼度が向上するのなら、Webサイトの制作・更新に投資する価値は十分あると言えるでしょう。
自社の露出を狙う場合、大金をはたいて大規模な広告展開を行う選択肢もありますが、それよりは比較的堅実な予算で自社の認知度向上を狙えます。
・商品、サービスの売上元が増える
新型コロナウイルスが世界的に流行したことで、日本でもECサイトでのオンラインショッピング・置き配などが一般的になりました。
普段は実店舗のみで営業活動を行っている企業は、それに加えてECサイトを適切に運用することで、これまでは想定していなかった新規顧客などの獲得が見込めます。
食料品・生鮮食品といった品物は、実際に店舗で品物を見て買いたいと考える人も多いでしょう。
しかし、取扱商品の信頼性が分かる・生産者の顔が見えるコンセプトのWebサイトを運用していれば、逆に信頼感が増して購入を検討する人が増えるかもしれません。
アパレルの場合も、サイズ・デザイン等が「想像していたものと違う」ことを敬遠して、通販等で買わないと決めている人は少なくありません。
この点に関しては、例えばトップスにつき「着丈・肩幅・身幅・袖丈」といった商品のサイズを詳細に記載して商品を載せれば、ユーザーも自分に合った商品を探しやすくなるはずです。
・求人活動に利用できる
近年の日本では少子高齢化が進み、求職者側も就転職のミスマッチを避けるべく企業を吟味する傾向にあることから、企業による優秀な人材の獲得が難しくなってきています。
コーポレートサイトは、取引先や顧客に自社の情報を発信できるメリットがあるだけでなく、就職活動中の求職者にとっても非常に重要な情報源として重宝されます。
コーポレートサイトの中に、採用情報をまとめたページを作成すれば、自社で何をしているのか・自社でどんな人が働いているのか情報発信が容易になります。
社員インタビューなどを掲載することで、在職中の社員のモチベーションアップにつなげるような使い方も考えられるでしょう。
社内の雰囲気・求めている人材像が分かりやすいと、求職者はその企業に安心感を抱きやすくなるため、回れ右をする人材も減るものと推察されます。
ハローワークだけに求人票を出していても、なかなか自社の現況を求職者に伝えるのは難しいですから、積極的に情報発信をする上でコーポレートサイトは役立つツールと言えるでしょう。
また、コーポレートサイトに求人情報を掲載することで、自社の所在地近辺だけでなく、全国各地の求職者に求人情報を届けられます。
求人検索エンジンなどと連動させれば、より効率的に応募者をつのることもできます。
☆定期的にリニューアルしなければ効果は半減!
コーポレートサイト・ECサイトを運用する上で、決して忘れてはならないのは、制作した後に「定期的なリニューアル」が必要という点です。
昔ながらのレトロなデザインがウケることもありますが、基本的には新しい技術・デザインを導入したサイトの方が、ユーザーからのウケはよいでしょう。
例えば、SNSが発達した現代において、SNSとの連携機能はコーポレートサイト・ECサイトにおいて必須とも言えるものです。
SNS経由での集客を想定していない古いサイトデザインでは、せっかくユーザーが訪れてくれても、十分な集客につながらないおそれがあります。
よって、過去にコーポレートサイト・ECサイトを制作して、そのまま運用している場合は、ただちにリニューアルを検討すべきです。
これから新たに各種サイトを立ち上げる場合でも、運用においては定期的なリニューアルが必要であることを覚えておきましょう。
3.現代風ホームぺージの基本
すでに自社でWebサイトを運用している場合、リニューアルを検討しようにも、どのようなデザインを目指せばよいのかイメージできないという方も多いはずです。
そこで、現代風ホームページの基本として、リニューアル時に注目したい各種対応・デザインを解説します。
①SSL対応
インターネットを利用していて、よく聞くキーワードの一つに「SSL」があげられます。
SSLとは「Secure Socket Layer」の略で、インターネット上で通信を暗号化する仕組みのことです。
SSLに対応しているWebサイトは、URLの左に南京錠のマークが表示されます。この表示は、PC・スマートフォンで使うブラウザで共通です。
もし対応していない場合、PCを使用している環境では、危険マーク(⚠)とともに『保護されていない通信』と表示されます。
スマートフォンの場合は、『安全ではありません』という警告文が表示されてしまうため、ユーザーが離れてしまうおそれがあります。
ユーザーに信頼されるWebサイトを構築する上で、SSL対応は必須と考えておきましょう。
②レスポンシブデザイン
レスポンシブデザインとは、ホームページが表示される画面のサイズによって、1文の幅などの表示方法が変化するデザインのことです。
ユーザーの環境に応じて、レイアウトを柔軟に可変できる点に特徴があり、様々な端末でアクセスするユーザーを想定したデザインといえます。
自社のサイトがレスポンシブデザインを採用していない場合、例えばPCでは画面が適切に表示されるのに、スマートフォンでは幅がおかしく文章が読みにくいなどの弊害が生じてしまいます。
近年は、モバイル端末でインターネットにアクセスするユーザーが増えていることから、まだ対応できていない場合は早急に対応する必要があるでしょう。
③動画の使用
コーポレートサイト・ECサイトを問わず、自社や商品の紹介に動画を使用すると、サイト訪問者のWeb滞在時間が長くなる傾向にあります。
画像だけではなかなか伝わりにくいイメージも、動画を通して伝えられるため、コンテンツを1つアップするだけでも反応は違うでしょう。
動画の撮影は、必ずしも専用のカメラを使う必要はなく、内容によってはスマートフォンで事足りる場合があります。
編集等のノウハウがない場合は、プロに制作を依頼するのも一手です。
④ブランドイメージに適したデザイン
ホームページ(コーポレートサイト)は、企業の顔としての意味合いを持ちます。
そこで、ブランドイメージを活かしたデザインを起用すると、企業の詳細だけでなくブランドイメージも認知してもらいやすくなります。
具体的なデザインの方向性としては、色味・フォント・アニメーション等で表現を工夫するケースが多く見られます。
Web上での情報発信で何を重視するのかによって、デザインの方向性も変わってきますから、制作・運用する側の意見だけでなく、社内で幅広く意見をつのることをおすすめします。
⑤ユーザーの行動を促すアニメーション
サイト訪問者の行動を促す上では、アニメーションを使用するWebサイトの制作・リニューアルが重要です。
スクロールして、該当のアイコン・フレーズ等が表示されたときに動くようなアニメーションは、サイト訪問者に視覚情報だけでなく「体験」を提供することにつながります。
4.まとめ
Webサイト・ECサイトを運用することで、企業はたくさんのメリットを享受できます。
「忙しくて更新していられない」・「更新できる社員がいない」とお悩みの方は、ぜひ一度オンラインワーカーの“なげっぱ”まで、お気軽にご相談ください。
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オンラインワーカーなげっぱを運営するTEAMWORKS株式会社は、サーバーレンタルやWebサイト・ECサイト制作等を行っている設立25年の会社なので、どのような方も安心してサポートご利用いただけます。
また、TEAMWORKS株式会社は、IT導入補助金の支援事業者でもあるため、ECサイトの制作にIT導入補助金を活用するお手伝いができます。
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